こんにちは。りゅうです。
今回は生活防衛資金についてまとめます。
生活防衛資金はいくら貯めるべきでしょうか。
さっそく結論から伝えると、
結論：生活費の半年〜２年分
となります。これではとてもざっくりしているので詳しく説明していきます。
生活防衛資金とは
生活防衛資金とは、非常事態時に最低限の生活を維持するためのお金です。
事故や病気で入院した。
リストラされて収入源がなくなった。
転職するための就活期間など。
このような生活のリスクに備えて貯めておくことが大切です。
いくら貯めるべきか
冒頭にも書いたとおり、生活費の半年〜２年分というのが一般的に設定される目安となります。
これだけざっくりしているのはそれぞれの置かれた環境によって目安が異なるからです。
では、いくら貯めるべきでしょうか。
適切な生活防衛資金を割り出す手順は以下のとおり、
①月の生活費を把握する。 ②再度生計をたてられるまでにかかる期間を想定する。 ③生活費×期間＝生活防衛資金
まずは月の生活費を把握しましょう。
単身世帯であれば月１６万程度が一般的かと思います。
次に何ヶ月分用意するかという点です。
判断要素を挙げておきますので、参考にしてください。
一人暮らし ＜家族がいる 実家に頼れる ＜実家には頼れない 会社員・公務員＜個人事業主・フリーランス
いずれも右側の要素が期間を長く見積もるべき要素となります。
何か起きた際に再度生計をたてられるまでの期間はどのくらいかかるか想定し、適切な額の生活防衛資金を貯めましょう。
生活防衛資金を貯めておくメリット
なぜ生活防衛資金を貯めておくべきなのでしょうか。
メリットを３つ紹介するので、貯める際のモチベーションにしてください。
・生活の保険になる。 ・資産運用の下準備に直結する。 ・精神安定剤となる。
まずは、一番の目的である生活の保険となることです。
現在加入している医療保険や生命保険のような保険に並ぶ立派な保険の一つと考えられるでしょう。
次に資産運用の下準備となることです。
人生１００年時代といわれている昨今では資産運用によって老後資金などを確保することが必要となってきます。
その資産運用の下準備となる生活防衛資金を貯めておけば、すぐに資産運用の第一歩を踏み出すことができます。
そして最後に、精神の安定を保ってくれることです。
非常時の生活が保障されていることで、
転職を考える際にも心と時間の余裕ができ、転職活動も優位に進められるでしょう。
すでに資産運用や投資をされている方は、暴落時にも資金に余裕を持っていることが、
冷静な判断につながるでしょう。
まとめ
生活防衛資金は、非常時にも最低限の生活を維持するためのお金である。
貯める額は人それぞれで、およそ６ヶ月〜２年分の生活費が目安となる。
非常時にも最低限の生活が保障されていることで、心の余裕にもつながり、
これから必要となる資産運用のスタート地点にも立つことができる。